連日テレビやSNSで話題になっている成田悠輔さんですが、その類まれなる頭脳があらゆる有名人に称賛されています。
そんな成田さんは様々な社会問題に対してもよく人とは異なる革新的な視点を持っていたりします。
データや無意識を用いた革新的な民主主義についてや、日本の経済格差は問題ではない、など世間一般とは全く異なる自論を持っています。
僕自信衝撃を受けた発言や考え方があったので、この記事では成田さんの持つ様々な社会問題への天才的な考えや思想を紹介していきます！
成田さんはかなりデータに基づいて発言していますが、あくまでも成田さんの考え方なので参考程度に読んでいってください。
- 民主主義について
- 経済格差について
- 少子高齢化について
ちなみに、こちらの記事では成田悠輔さん自身の凄まじい肩書きや学歴、経歴について紹介しているので是非読んでみてください！
成田悠輔の天才的な考え一覧
1. データや無意識を活用する新たな民主主義
成田さんは民主主義は数百年前の社会や技術の環境を前提にしたものであるため現代との大きな齟齬が生まれていると言います。
情報を共有する手段がほとんどなかった昔は、決まった日に集まって意見を集めるというのはお祭りのような一体感を生みました。
また、心が同期して意思が周りに流されても閉ざされた各地域内だけの問題でした。
しかし現代ではいくらでも情報共有ができるのにいまだに選挙で意思決定を行う上、同調行動がメディアにより増幅します。
さらに、社会が多様化して様々な政策論点があるのに政治家・政党しか投票対象になりません。
これを成田さんは民主主義の行き詰まりと捉えています。
この最大の原因は、人間は意志を形成しようとしても簡単に周りの声や一時の情報に簡単に左右されていしまうことだとしています。
その対策として三つの対策があります。
今の民主主義を改良する
今の仕組みは変えず、例えば投票対象を政治家や政党だけでな子育てや年金、働き方といった政策論点にまで細分化する、といったように民主主義を改良するという考え方です。
これに当てはまるものには「液体民主主義」や「分人民主主義」、また「二次投票」といった考えがあるそうです。
＜液体民主主義、分人民主主義とは＞
自分の投票権利を見識のある別の人に委譲したり、自分の票を0.4票と0.6票に分けて異なる対象に投票することができる民主主義。
＜二次投票とは＞
投票時に国民に票を購入できる「クレジット」を配布し、関心のある政策には票を買って投票する。票は多く買うごとに1票なら1クレジット、2票なら4クレジットというように価格が上がるため、意志の強さが反映される。
しかし、この方法では他人の意思に流されるという問題は解決しないと成田さんは言っています。
無意識の欲求を集約する民主主義
ネットでおすすめの商品やコンテンツを表示する代わりに個人情報を集めるのと同様に、政策を選ぶのを助ける代わりに無意識やデータを集めるという考え方です。
「無意識民主主義」や「データ民主主義」、「センサー民主主義」と呼ばれるものがあるそうです。
個々の有権者が投票した背景や、町中の監視カメラやSNSで集めた人々の求める政策などの膨大なデータから求められる政治を見つけるというものだそうです。
少数派の意見もデータから吸い上げることで、現在の民主主義の欠点である関係のない多数派の意見に乱されるという状況を改善できるかもしれません。
そうなると政治家という存在もいらなくなるとまで言っています。
民主主義を諦める
三つ目はもはや民主主義を一部諦めて、重要な変革や決定は一部の「強者」だけで決断するという考え方です。
一部の人は、万人に権利が与えられる民主主義では得意な才能を持った人物が価値を生み出すのを阻害すると思っているそうです。
民主主義は議論に時間がかかるため逆に冗長性があり失敗を繰り返さない長所であるという意見もありますが、決断の遅さが害になる領域もあります。
そのため、冗長性が価値を持つ領域とそうでない領域ははっきりと分けるべきだと成田さんは言っています。
これらの考えはこちらの記事を参考にさせていただきました。
より詳しく知りたい方は是非こちらをチェックしてみてください。
民主主義が孕む様々な問題に対して、想像もつかなかった視点からの主張をしており衝撃的でした。
現実的にはまだ多くの問題が残る考えだとしても状況を改善する上で無視できないものだと思います。
新たに成田さんが書いた「22世紀の民主主義 選挙はアルゴリズムになり、政治家はネコになる」で新たな民主主義について詳しく述べられているため、興味のある方は読んでみてください。
日本の経済格差について
成田さんは経済格差をもっと作り出すべきという衝撃的な考えを持っています。
ただしこれには理由があります。
ここ10年から20年の間日本の経済格差はほとんど広がっておらず、全ての層が貧しくなっている「一億総貧困社会」にあります。
前提として、経済格差が生じるのは新たなビジネスや産業が興り新たな富が生み出されたもののその分配が歪んでいる場合だと成田さんは定義します。
しかし、日本は過去2,30年新たな富を作り出せていないため格差を生むだけの力がありません。
そのため、ありもしない格差の問題を議論するのではなく、格差を生むことができるだけの新たな富を作る方法を議論するべきだと主張しています。
問題視すべき格差が生まれれば自浄作用としてお金持ちへの反乱運動が起きるため、そのレベルになるまでは格差について考える必要はないそうです。
また根本的な問題である貧困への対策の一つとして、生活保護のような保障を受けるべき人が皆受けられる最低限のセーフティネットが必要と言っています。
現状受ける必要がある人の中でも数十％しか受けられていないため、それを100％に近づけたり、可能ならベーシックインカムを導入したりすることで貧困を考えずに生きていけるようにすることが重要です。
＜ベーシックインカムとは？＞
国民に対して政府が最低限の生活を送る為に必要な額の現金を定期的に支給する政策で、国民配当／基本所得保障／最低生活保障と呼ばれる場合もあります。
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貧しい原因をお金持ちのせいにするのは日本においては意味のないことなのかもしれません。
日本全体の縮小を止めることが最優先事項ですね。
経済格差についてはこちらの動画でより詳しく確認できますのでよければ再生してみてください。
少子高齢化について
少子高齢化についてもいくつかのメディアで意見を出していました。
まず少子高齢化の中での経済について、少子化によって人口が減るため、国全体としてのGDPを維持したり増やしていくのは無理なので諦めるべきだと言います。
そのため一人当たりGDPを良くすることに重点をおくべきだそうです。
しかし高齢化自体はあまり経済の衰退とは相関が無く、韓国やシンガポールやドイツなどは高齢化しながらも国としては成長を続けているそうです。
人口が減ったり高齢化が進んでもITの力で生産性や効率を高めることができれば一人当たりGDPを上げることはできます。
実際に製造業においてはここ30年ほどでGDPに占める割合は変化がないものの、労働者は3分の2ほどに減っているそうです。
つまり労働生産性は50％ほど上がっているため、このような改善を最も壊滅的な産業であるサービス業も行うための対策を考えるべきだと主張しています。
またABEMA Newsの中で高齢者が増えていくことへの唯一の対策として高齢者の集団自決というとんでもない論が登場しました。
これは必ずしも物理的な意味では無く社会的な潜伏という意味も含むようで、過去の栄光により能力のない高齢者が重要なポジションに居座る事態を変えなければならないと仰っていました。
これは極論ではありますが、将来性のある若者により多く投資すべきというのは一つの結論だと僕自信も感じました。
こちらのABEMA Newsの動画では成田さんだけでなく、ひろゆきさんやわかしんさんも少子高齢化について議論しているのでぜひ観てみてください。
まとめ
いかがでしたか？
かなり一般論とはかけ離れた考えをしていると個人的には思いました。
目を背けたい問題にもズバッと真実を突きつけるところも成田さんが注目を集める大きな要因の一つだと思います。
これからも情報を更新していくのでよろしければまたチェックしに来てください。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
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